消費者庁は「食品添加物の不使用に対するガイドライン」を改正し、4月からは商品パッケージに「無添加」や「○○不使用」と記載するルールが厳格化され、罰則もあり表示する事が難しくなりました。日本で許可を受けている添加物は約1500種類で、アメリカの133種類、ドイツの64種類、フランスの32種類、イギリスの21種類と比べてもダントツに多いのが実態です。現代医療や食の問題などの危険な事実を告発している内科医の内海聡医師は著書の「医学不要論」の中で、よく目にするソルビン酸や安息香酸ナトリウムなどの添加物の名前16種類を一例として列挙し、その事実を指摘しています。
「これらのほとんどすべてが石油精製物質であり、着色料はどれも発ガン性が高く、アレルギーなども誘発しやすいことが動物実験でも明らかになっている。増粘安定剤のカラギーナンは胃潰瘍の発生率が高くなるとされている。日本における食の状況は海外先進国から見ても突出してひどい。濃度も種類も欧米で規制されているものが平気で使われているのである。本来これらはすべて廃止されねばならないが、いきなりそうでなくても欧米のレベルまで規制が進まねば、どんな治療をしようがどんなに健康を考慮しようが意味はなくなるのである。」（「医学不要論」より）
また、5月11日の毎日新聞のネットニュースでは、「市販弁当や冷食の多い妊婦、死産と関連か 名古屋市立大の研究チーム」というショッキングな見出しの記事が出ました。同大学の杉浦真弓教授（産婦人科）と玉田葉月特任助教（栄養学）らの研究チームが妊婦9万4062人のデータをもとに、「市販弁当や冷凍食品を頻繁に食べる妊婦は死産の確立が2倍以上になる」と発表しました。杉浦教授は「食品容器に使われるポリカーボネートを電子レンジにかけた時に溶出するビスフェノールAは、妊娠結果に影響するとの先行研究がある。市販弁当や冷凍食品は電子レンジで温めることが多く、溶け出す化学物質が死産の原因になっている可能性があり、さらに詳しい研究を進める必要がある」と話されています。
そして、SNSには除草ランドアップの主成分グリホサートの残留基準が2017年に日本で作物ごとに規制緩和された事実（写真の表）がアップされていました（著書：「本当は危ない国産食品-『食』が『病』を引き起こす」著者：奥野修司『新潮文庫』より）。発がん性があり、腸内細菌を殺して様々な疾患の原因になる為にドイツやフランスなど11カ国では禁止され、アメリカを含め世界的に発がん物質として規制が進む中での日本政府による規制緩和政策です。私たちの日常を覆う様に「添加物」や「環境ホルモン」、「残留農薬」が溢れ、そして、それ以外にもホルモン剤漬けの肉や遺伝子組み換え作物、ゲノム編集食品など不自然食べもの等が日本国中を横行し、益々私たちの健康は脅かされています。
